仕組み - のブログ記事

資格試験を目指す理由は人により様々です。就職や転職を目的に資格取得を目指す人もいれば、士業などで独立を目指す人もいます。もちろん、少しでも収入をアップさせるために副業やアルバイトをするために資格を目指す人もいます。

一方で、資格試験の目的は合格することです。資格試験に合格することで、自分が目指すことが実現できる。つまり、資格試験というのはあくまで手段なのです。ですから、そこには手段としての割りきりが必要になります。

だからこそ、資格試験は傾斜配点などの合格の仕組みをしっかりと理解したうえで、勉強をすることが求められる。本来、独立目的で勉強するのであれば、理論や実務など突っ込んだ箇所にまで手を広げるべきであるところを、あくまで資格試験の合格にこだわって「割り切る」という勉強方法が必要になるのです。

その結果として、合格を得ることができる。

勉強の本質を考えてみれば、試験に合格することが全てではありません。どちらかと言えば、試験で要求されるものは勉強のテクニックであって、自分の能力を高めたいというような自己実現を満たすものではないと言えます。

一方で、合格してからが本当の勉強の始まりだと言うのも事実で、どちらかと言えば合格した後の勉強の方がより実務的かつ具体的で興味的な内容になっています。

資格試験の受験勉強は、本来的な勉強という概念で考えれば、それほど楽しいものではないかも知れません。ただひたすら覚える、と言うような記憶力が重視される試験が本当に意味のあることなのか、疑問に思うこともあるかも知れません。

しかし、資格に合格すれば本当の意味での勉強はいくらでもする機会がありますし、むしろ勉強をしなければ資格を本当に活かすことができないのです。

資格受験は、あくまで合格するための受験です。まずは割り切って、受験は作業なんだと捉えて勉強を継続するようにしてください。合格すれば、自分がやりたい勉強はいくらでもすることができます。

実務的なことはたくさん知っているのになかなか合格できない受験経験者も多いのです。一方で、何も知らない初学者が難なく短期間で合格を勝ち取っていく。そこには、試験と言うものは実務的な内容よりも、合格するための勉強をすることが重要だと示しているのです。

資格試験の合格基準は通常の場合は公表されています。一般的には、70点以上などと総合の得点での基準が明示されているもの、あるいは、総合得点での基準以外に科目ごとの肢きりラインが設定されているもの。

いずれにしても、資格試験の実施要綱には合格基準点が明示されている場合が多数を占めます。しかし、資格試験の実際の採点では、その基準通りに採点されるとは限らなく、また、合格基準点が上下する場合があります。

これらを相対評価基準による採点方式と言っており、具体的には傾斜配点と言う仕組みが使われます。傾斜配点とは、簡単に言えば点数の配点を変動させながら、合格者数や合格率を調整していくと言う作業です。

通常の資格試験では、合格基準点というものが存在しつつも、合格者数や合格率がほぼ一定で推移しています。これらは、普通に考えたらおかしいことで、問題の出題レベルは毎回変わりますから、大きく変動してもおかしくはありません。しかし、なぜか毎回の合格者数や合格率が一定になっている。

そこには、傾斜配点というカラクリが働いていることが多いのです。そのため、資格試験には合格するための仕組みや勉強方法というものが存在するわけです。

一方、これらの得点調整が全く行われない採点方式を絶対評価基準といいます。この方式によれば、完全に合格基準及び配点箇所、配点が明確に明示されており、一切の変動は行われません。この方式では、本試験の問題出題レベルによって大きく合格率や合格者数が変動します。絶対評価基準を採用している資格試験は検定的な意味があいが強いものが多いようです。

国家資格や独立が可能な資格では、ほとんどが合格者数あるいは合格率を一定にしておくという思考が働いているため、相対評価基準による採点方式が一般的です。自分が受験する資格試験の配点がどのような形で行われているのかをあらかじめ知っておくことも有用でしょう。

目指す資格試験の勉強をがんばっている。勉強時間もたくさん確保して、勉強方法も工夫した。

しかし、不思議なものでがんばればがんばるほど、つまり、資格の勉強をすればするほど不安になってくるものです。そして、その不安をかき消すためにまた勉強をする。しかし、また不安になる。

その繰り返しが資格試験の勉強なのかも知れません。そして、それが無意識のうちの合格の仕組みとも言えなくはありません。

上記のようになるのは、男性よりも女性の方が多く、受験経験者よりも初学者の方が多いと言えます。ですから、初学者の女性というのは意外にも難関の資格試験に短期間で一発合格するケースが多いのです。

不安をかき消すために勉強を繰り返すのは非常に良いことですが、本試験にはしっかりと自分の実力を発揮しなければ合格はおぼつきません。そこで最後の精神安定のポイントして、合格御守りが効果的です。

神頼みではなく、自分の心を落ち着かせるための御守り。新たな年に、近隣の神社やお寺から授かれば、安心して今年も資格試験の勉強に専念できるのではないでしょうか。その御守りがあなたの合格をしっかりと見届けてくれる相棒になるかも知れません。

心を落ち着かせることも受験勉強には重要な要素です。是非、機会があれば合格御守りをお求めください。きっと、あなたのパワーとなってくれることでしょう。

資格試験に限らずですが、受験というものは合格ラインが決まっています。例えば、100点満点中70点以上で合格とか、基準となるラインが明確になっていることがほとんどです。

しかし、資格試験の場合、基準が決まっていながらも採点方式には2種類あり、それは絶対評価基準と相対評価基準の2つに分類されます。

絶対評価というのは、合格基準点が完全に固定されているものです。例えば、受験要項に記載されているものがそのまま本試験の採点に適用されてきます。100点満点中、70点以上で合格。問題数は50問で1問2点。この場合、試験の難易度に関わらず、35問以上の正答で合格が確定します。これを、絶対評価基準による採点と言います。

一方、相対評価基準による採点方法もあります。これは、試験の難易度に応じて合格ラインが変動するというものです。もっと言えば、受験生の出来具合に応じて合格ラインが上下すると考えてよいでしょう。相対評価による採点では、合格ラインが変動しますので、一応の目安である70点以上で合格というものがあったとしても、実態は常に変動します。つまり、その合格ラインが絶対固定ではなく、相対的な評価になります。

これらは傾斜配点と言う手法による採点方法により行われることになります。多くの資格試験では相対評価による合格ラインを採用しており、結果として傾斜配点が使われていることが多いようです。また、検定試験などの場合には絶対評価による採点が行われる傾向にあります。

いずれにしても、相対評価試験の場合、合格ラインが変動するわけですが、その目的は合格者や合格率を一定にしたい、という思惑が存在しているからです。ですから、相対評価の試験が合格しやすいとか絶対評価による試験の方が合格しやすいという性質のものではありません。あくまで、採点の方式に過ぎないのです。

ただし、これらの採点方式により勉強方法も変わりますし、これらの採点方法を前提に置けば、合格するための仕組みが見えてくることもまた事実です。自分の目指す資格試験がどのような採点基準を採用しているのかは、資格試験比較ガイドを参考にしてください。採点方法によって勉強方法が変わると言うことは基本的にありませんが、知っておくことは大変重要になります。

資格試験と並列して紹介されるものに、公務員試験があります。実は、この公務員試験も資格試験と勉強方法は同じであり、同じような合格の仕組みを持っています。

公務員試験の場合には、資格試験と異なることとして、①試験の性質が就職試験に近いことがまずは挙げられます。資格試験の場合には、確かに就職試験に役立つ能力証明ともなりますが、どちらかと言えば転職試験や独立するための証明として使われることが多いように思います。公務員試験の場合には、就職や転職が前提となっており、自分のスキルを高めるということにはつながりません。

②もう一つの違いは、公務員試験は年齢制限があるということです。資格試験の場合には、受験資格として年齢の下限が設けられているものは存在しますが、基本的に上限が設けられているということはあまりありません。挑戦しようと思ったらいつになっても挑戦できるようになっています。

一方、公務員試験の場合には上限年齢が定められていることがほとんどで、中には受験しようと思ったら受験資格が既にない、という公務員試験も多くあります。例えば、入国警備官は国家公務員試験ですが、高校卒業者程度の受験者を想定しています。ですから、受験制限の年齢が非常に低くなっていますし、国家公務員である国家Ⅲ種の税務の区分は20歳までとなっています。これでは、そもそも大学に入学した者は受験すらすることが出来ません。

このように、公務員試験の場合には様々な試験種がありますので、早めに情報を集めることが重要です。勉強方法は資格試験と同じですが、受験資格として年齢制限がありますので、注意して情報を集める必要があります。

なお、最近では地方自治体を中心に、年齢制限の引き上げを行うところが多くなってきました。公務員受験者を幅広く集め、社会人からも有能な人を集めるという趣旨もあるのでしょう。転職を考えている人は、公務員という選択肢も一考に値するかも知れません。